しかし、具体的な影響や行うべき対策法までは分かっていないという方も多いのではないでしょうか。 この記事ではITPの概要と広告運用に与える影響を解説し、その対策法まで具体的に解説しています。本来、獲得できるはずだった成果をITPによって逃さないために、迅速な対策を心がけましょう。 また、Web広告におけるITP対策は下記資料で事例付きで解説しているので、詳しくはダウンロードしてご覧ください。 1stパーティデータを活用したWeb広告事例と応用活用方法【無料ebook】
ITPとは「Safari」に実装されている、トラッキング防止機能
ITP（Intelligent Tracking Prevention）とは、ユーザーのプライバシー保護を目的に実装された機能で、機械学習を用いてCookieの働きを制限することで個人情報のトラッキングを防ぎます。今のところ、Apple社のブラウザ「Safari」にのみ実装されています。
ITPとは「Safari」に実装されている、トラッキング防止機能 Safariブラウザのシェア率が高いモバイル・タブレットは影響大ITPがWeb広告に与える影響ITPへの今後の対策方法：「ツールの導入」か「自分で工夫する」かITP対策がされている効果測定ツールの利用個人でITP対策をおこなう場合まとめ1stパーティデータを活用したWeb広告事例と応用活用方法【PR】
トラッキングを制限することでリマーケティングのような広告メニューが利用できなくなったり、正確なCV値が計測できなくなります。 2017年に実装されたITP1.0ではサードパーティーCookieのみが制限の対象でしたが、2019年に実装されたITP2.1以降はファーストパーティーCookieも制限されるようになっています。
Safariブラウザのシェア率が高いモバイル・タブレットは影響大
ITPの効果の範囲はSafariに限られるので、Safariのシェア率が高いほど広告の運用に影響が表れやすいです。 ITPは特にモバイル・タブレットユーザーの観測に影響を与えます。Safariブラウザはモバイル・タブレットユーザーを中心にシェアされており、日本にはiPhoneユーザーが多数いるため、ITPの影響が出ることは避けられません。 2019年6月時点の日本国内のブラウザのシェア率を調べたところ、モバイルではSafariが6割を超えています。またタブレットでは8割近くのシェアを誇っており、利用率も年々増えています。 モバイル・タブレットユーザーをメインターゲットとしている企業は、ITPの影響が大きく、いち早く対策を講じる必要があります。 参考：StatCounter Global Stats – Browser, OS, Search Engine including Mobile Usage Share
ITPがWeb広告に与える影響
ITPはWeb広告の配信や効果測定に影響を及ぼすため、Webマーケターにとっては看過できない機能となります。
リターゲティング・リマーケティングなどの広告メニューの配信制限
リターゲティング広告はCookieを利用しておこなう広告手法なので、ITPによる影響を大きく受けます。ITPが機能しているSafariブラウザでサイトへアクセスしたユーザーのCookieは24時間までしか追跡することができなくなるためです。 業界にも寄りますが、リターゲティング広告はリスティング広告に対してCVRが2.3倍以上と高い費用対効果をだす事例もあり、平均して2倍前後の差があります。 つまり、ユーザーが商品やサービスに対して興味や関心を持っているとわかってたとしても、効果的なアプローチがおこなえなくなるのです。 参考：リターゲティング広告活用で効果改善！ネット広告代理店だけが知っている成功事例5選
広告効果の測定が困難になる
Cookieから分析や効果測定を行っているものは計測ができなくなります。1つのサイトに限った分析は可能ですが、複数のサイトをまたいだクロスサイトトラッキングは分析に影響が出ます。 Cookieの情報が24時間で削除されるため、どのサイトから訪問してきたのかなどCV計測が困難になります。 正確なCV値を把握できなければ広告運用者にとっては有効な施策とそうでない施策の分析がままならず、大きな機会損失となります。 参考：資料|ITP対策 ITPはこれまで徐々にバージョンアップされ、そのたびに測定が困難になり、広告配信の手法も制限されるようになりました。今後ともその流れが予想されます。 次章ではITPの対策法について解説します。
ITPへの今後の対策方法：「ツールの導入」か「自分で工夫する」か
ITP対策は大きく分けて2種類あります。1つはITP対策を実装している「広告効果測定ツール」を導入し、ツール上でトラッキングを行う方法です。 2つ目はITPがアップデートされるたびに自分で対応して計測する方法です。 以下では両者について触れますが、オススメは「広告効果測定ツール」を導入することです。ITPがバージョンアップするたび、ツールベンダーが自動で対策を行ってくれるからです。ITPは今後もアップデートが予想され、ITP2.2の実装予定もすでに公開されています（2019年7月現在）。 個人の力でできる対策も、いずれはApple社に対策されることも考えられます。そうなるとアップデートのたびに対策し直すというイタチごっこに時間を費やしかねません。費用面や導入までの期間が待てないということでなければ、ツール導入を検討すべきでしょう。
ITP対策がされている効果測定ツールの利用
効果測定ツールを提供している企業では、すでにITPの影響を受けない効果測定方法を実行しているものもあります。今回は代表的なツールをご紹介します。
トップシェアを誇る「AD EBiS（アドエビス）」
アドエビスは、株式会社イルグルム（旧:ロックオン）が提供する広告測定ツールで、広告効果測定市場において、4年連続でトップシェアを維持し、9000社以上が導入しています。すでにITP2.2への対応もした効果測定も可能だと明言しています。 本来は間接効果やアトリビューション分析に強みをもつツールなので、データから仮説検証をおこなうマーケターにとっては導入して損はないツールでしょう。 参考：資料|アドエビス 広告効果測定ツールについて詳しく知りたい方は下記記事をご参考ください。 広告効果測定ツールの選び方とは？プロが選ぶおすすめツール7種比較
個人でITP対策をおこなう場合
ここからは自分でITP対策をおこなう場合の方法をご紹介します。ツール導入のための予算がまだ用意できない、導入までの間を待てないという方は以下の方法を試してください。
1．ローカルストレージにデータを保存する
ITP2.1はJavascriptのdocument.cookieに対して機能するものなので、ローカルストレージに保存すれば、8日目以降もファーストパーティーCookieを保存できます。ただし今後はこの対応にも制限がかかる可能性があります。
2.Google広告とGoogleアナリティクスを連携してCVを計測
Google広告とGoogle アナリティクスを連携すると発行されるCookieが、ファーストパーティーCookieとして保存され、CVが計測されるようになります。各ツールを連携させるには、Google広告の管理画面から、自動タグ設定をオンにします。 自動タグ設定をオンにする手順は、以下の通りです。
- Google広告の管理画面にログインする。 2.「設定」をクリックして設定画面に移動する。 3.「アカウント設定タブ」を選択する。 4.「自動タグ設定」をクリックする。 5.「ユーザーが広告クリック時にアクセスするURLにタグを設定する」にチェックを入れる。 6.「保存」をクリックする。
3.Google広告のコンバージョントラッキングタグを利用してCVを計測
Google広告のコンバージョントラッキングタグによって、グローバルサイトタグとイベントスニペットを適用することで、CVを計測できるようになります。コンバージョンタグを作成する手順は、以下の通りです。 1.Google広告の管理画面に移動して、右上の「ツール」をクリックする。 2.「コンバージョン」を選択して、該当のコンバージョン名をクリックする。 3.「タグを設定する」をクリックして、「自分でタグをインストール」を選択する。 4.グローバルサイトタグを全てのページの AIがWebサイトをレポーティングし、改善に重要なポイントを提案してくれる「AIアナリスト」の資料を無料DL＞＞
まとめ
ITPは、Safariブラウザに搭載されているトラッキング防止のための機能です。サードパーティーCookieの利用を制限することで、ユーザーに不快な広告などが表示されなくなり、プライバシー保護の観点では不可欠ですが、Webマーケターにとっては影響が大きい機能です。 今までの対策が急に可能性も十二分にあります。広告の運用担当者は、今後のITPの動向に注意しておきましょう。
1stパーティデータを活用したWeb広告事例と応用活用方法【PR】
本記事では「ITP」について説明しました。こうした個人情報保護の取り組みは、ITPのようなブラウザ機能だけでなく法律にも及んでいます。 2022年4月1日には個人情報保護法改正が施行されました。これにより、ますますデータを活用したデジタルマーケティングがやりづらい環境になりつつあります。 そこで、多くの企業がデータ利用規制後の対策を行っています。今回は約7,000万人のT会員データを保有するCCCMKホールディングス株式会社のWeb広告事例を紹介する資料をご用意しました。 実店舗での購買行動に基づいたターゲティングや、疑似リターゲティング広告などCCCMKホールディングス株式会社が提供する1stパーティーデータを活用した新しいデジタルマーケティングの可能性について解説しています。 詳しくは以下のリンクより資料をダウンロードしてみてください。 1stパーティデータを活用したWeb広告事例と応用活用方法【無料ebook】
参考にしたサイト
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